医学部の学費をローンでまかなえる?医学部の費用と借りれる金額を徹底解説!

医学部にかかる費用はどれくらいか

医学部受験を突破したあと、避けることのできないのが学費の負担です。実際に医学部に通う際に必要となる費用をまとめてみましょう。

国立・公立・私立大学別学費

医学部の学費を知る上で押さえておきたいのが、国公立大学と私立大学との違い。国や地方自治体が運営している医学部は学費が安く、私立大学は高いという特徴があります。

その上で、それぞれの学費の相場を見てみましょう。

国公立大学医学部の学費

国公立大学は、

  • 入学金:約30万円
  • 授業料:約50万円(1年分)

となっていて、基本は一律ですが2020年度から一部大学では授業料が60万円以上となるケースも出てきます。

また、医学部のある地域の住民は入学金が15〜20万円ほどと、地域外に住んでいる人よりも安く設定されている医学部もあります。一方で、市外者・県外者は50万円や80万円ほどと、入学金が非常に高い医学部もあるため、このあたりも注意しておきましょう。

6年間の合計でかかる学費は、350〜400万円ほどです。

私立大学医学部の学費

私立大学に関しては、医学部によって学費に大きな差があります。相場としては、

  • 入学金:約100万円
  • 授業料:250〜350万円(1年分)
  • 諸費:30〜50万円

となっており、初年度の学費納入学は450〜650万円ほど。2年目からは入学金は必要なくなるため、1年ごとに350〜600万円ほどを納入することになります。

6年間の合計は、約2,500〜3,500万円。入学金と授業料だけで見れば2,000万円を下回る医学部がある一方で、4,500万円を超える医学部もあります。私立大学はこれだけ学費の差があることを知っておきましょう。

その他かかる費用

医学部に通うためにかかる費用は学費だけではありません。

  • 教科書代:10〜20万円
  • 臨床実習費:40〜60万円
  • 予防接種費用:2〜3万円
  • 国家試験対策費用:10〜20万円
  • 実習前に受ける試験に関する費用:3万円前後
  • 寮費:100万円前後(1年分)
  • 学生健康保険互助組合加入費:3,500円(1年分)
  • 寄付:任意

紹介した費用が諸費の中に含まれているかどうかは、医学部によります。これ以外にも費用がかかることもあるので、各医学部が公表している費用の内訳の確認が必要です。

また、一人暮らしなどを行う場合には、家賃や食費、水道光熱費や通信費などが別途かかります。大学に直接支払うものではありませんが、医学部に通う際には必要になってくる費用として考えておきましょう。

Dr.フクロウ

医学部は費用が高額なので、各医学部の学費もチェックして受験校を選択することが重要フク!

医学部の学費ローンはどれくらい借りられる?

高額な学費等を一度に納入するのが難しい場合には、奨学金やローンなどを利用し賄うことも可能です。

  • 日本学生支援機構の奨学金:月額30,000〜160,000円
  • 自治体奨学金:月額100,000〜300,000円ほど
  • 大学独自の奨学金:年額100〜300万円
  • 日本政策金融公庫:最高350万円
  • 金融機関の教育系ローン:最高3,000万円など

奨学金も含めると、これだけの選択肢があります。それぞれ借りられる金額は異なります。

加えて、多くの金額を借りるためには厳しい条件をクリアしなければならない制度があることも押さえておいてください。

返済期間や利子について

奨学金やローンは、返済することを前提にお金を借りられる制度です。それぞれの制度で返済期間や利子などが変わってきます。

  • 日本学生支援機構の奨学金:第一種奨学金は無利子、第二種奨学金は最大3.0%/返還年数20年
  • 自治体奨学金:医師免許取得後、指定の病院に勤めるなど条件を満たせば返済義務を免除
  • 大学独自の奨学金:医師免許取得後、指定の病院に勤めるなど条件を満たせば返済義務を免除
  • 日本政策金融公庫:固定年率1.66%(2020年現在)/返済期間は最長15年
  • 金融機関の教育系ローン:年率1.3〜2.4%など/返済期間は最長10年など

変動金利制を導入している金融機関もあります。確認と比較を行った上で、計画的に利用しましょう。

医学部学費ローンまとめ

  • 国公立大学医学部に通うために必要な費用は6年間で350〜400万円ほど
  • 私立大学医学部は6年間で2,500〜3,500万円ほどの費用が必要
  • 学費の他にも費用がかかるため、諸々の費用を含めたトータルで算出しておく必要あり
  • 奨学金制度や学資ローン等を利用することで、費用を工面することが可能
  • 金融機関等によって返済期間や利子には違いがあるため、事前の確認と計画性が不可欠